建築設備の現場において、全ての配管・ダクトに耐震支持（振れ止め）を設置するのは、コスト面でも施工性の面でも現実的ではありません。むしろ、「どこに設置が必要で、どこは省略できるのか」を正確に判断することこそが、現場監督に求められる専門性です。
今回は、耐震支持の検討の際に必ず確認する『建築設備耐震設計・施工指針 2014年版』の「指針表 6.2-1（耐震支持の適用）」に基づき、その適用除外の条件と、指針が求める「適切な耐震措置」について徹底解説します。
■ 1. 耐震支持の適用判断フロー
現場で「この系統、振れ止めいるかな？」と思ったら、まずはこの3点をチェックします。
- 管径・サイズ： 規定の寸法以下か？
- 吊り長さ： 天井フトコロが狭く、吊りボルトが短いか？
- 設置場所： 地階か、中間階か、はたまた屋上か？
これらが指針の定める基準値以下であれば、「適用除外」となり、計算に基づいた強固な耐震支持（振れ止め等）の設置が不要になります。
■ 2. 【保存版】耐震支持の適用基準一覧
| 設置場所 | 配 管 | ダ ク ト | 電気配線 | ケーブルラック | |
|---|---|---|---|---|---|
| 設置間隔 | 種類 | ||||
| 耐震クラス A・B 対応 | |||||
| 上層階等 | 標準支持間隔の3倍以内 (銅管は4倍以内) |
A種 | 12m毎にA種 | 12m毎にA種 | 8m毎にA種/B種 |
| 地階・1階 | 125A以上:A種 125A未満:B種 |
12m毎にA/B種 | 12m毎にA/B種 | 12m毎にA/B種 | |
| 【重要】以下のいずれかに該当する場合は、上記の適用を除外する | |||||
| 適用除外条件 |
(i) 40A 以下の配管 (銅管は 20A 以下) (ii) 吊り長さ平均 200mm 以下 |
(i) 周長 1,000mm 以下のダクト (ii) 吊り長さ平均 200mm 以下 |
(i) 周長 800mm 以下の配線 (ii) 吊り長さ平均 200mm 以下 |
(i) 幅 300mm 未満 (ii) 吊り長さ平均 200mm 以下 |
|
【重要】 本表は『建築設備耐震設計・施工指針 2014年版』に基づいています。最新の指針や告示を必ず確認してください。特に2024年以降の法改正については、国土交通省の告示一覧で最新情報をご確認ください。
■ 3. 実務で役立つ「適用除外」の具体的数値
指針表から、現場監督が特に暗記しておくべき数値を抽出しました。
① 配管：40A・20A・200mmの法則
- サイズ： 40A以下（銅管なら20A以下）は、それだけで適用除外です。
- 吊り長さ： サイズが上記を超えていても、吊り長さ平均が 200mm（20cm）以下であれば不要です。
- ※注意： 耐震クラスS・Aの場合は 150mm（15cm）となるため、建物の重要度には注意が必要です。
【吊り長さの測定方法と計算例】
- 測定位置： 構造体（スラブ下面等）から支持材（アングル、チャンネル等）の上端まで
- 計算例： 吊りボルト3本の長さが、120mm、180mm、150mm の場合
- 計算式： (120 ＋ 180 ＋ 150) ÷ 3 ＝ 150mm
- → 耐震クラスS・Aで 150mm 以下なら適用除外
② ダクト：周長 1,000mm・200mmの法則
- サイズ： 周長 1,000mm（1.0m）以下のダクトは適用除外。
- 吊り長さ： サイズに関わらず、吊り長さ平均が 200mm（20cm）以下であれば不要です。
- 実務のポイント： 丸ダクトの 300φ も、周長換算で約942mmとなり、実働的には角ダクトの「周長1,000mm以下」という基準と整合するように定められています。現場では「周長1,000mm」を一つの境界線として覚えるのが合理的です。
③ ケーブルラック：幅 300mm・200mmの法則
- サイズ： 幅 300mm 以下なら適用除外。
- 吊り長さ： 他と同様に、平均 200mm（20cm）以下であれば不要です。
■ 4. 指針が求める「適切な耐震措置」の正体
指針表の配管規定（i）には、「ただし、適切な耐震措置を行うこと」と明記されています。
しかし、指針はこの「適切な耐震措置」の具体的な内容を厳密に定義していません。これは実務上の悩みどころですが、一般的には以下の施工品質を確保すべきと考えられています。
（1）標準支持間隔の遵守
耐震支持が不要でも、自重を支えるための「標準支持ピッチ」は必ず守ること。これが揺れを抑える基本の措置になります。
- 鋼管・ステンレス鋼管： 2.0m～2.5m程度
- 塩ビ管： 1.0m～1.2m程度
- 銅管： 1.5m～2.0m程度
- ダクト（周長1000mm以下）： 2.0m～3.0m程度
- ケーブルラック： 1.5m～2.0m程度※詳細は仕様書・標準図を確認してください。
（2）確実な固定
- 吊りボルト： 適切な径（W3/8、M10以上）を使用し、確実に固定すること。
- アンカーボルト： メーカー指定の埋込み深さと締付けトルクを遵守すること。
- 吊り金物： 荷重に対する許容耐力を確認した適切なものを選定すること。
（3）接合部の品質管理
- ねじ込み継手： 適切なシール材使用と規定のねじ込み深さの確保。
- 溶接継手： 有資格者による施工と外観検査の実施。
■ 5. 施工管理上の重要ポイント（注釈の解説）
指針表の「※印」にある、実務上の注意点です。
平均吊り長さの考え方
「平均 200mm ならOK」と思っていても、一部だけ極端に長い箇所があると、そこに地震力が集中します。指針でも「適宜、耐震支持を設ける必要がある（※2）」とされています。
- 実務的対応： 吊り長さのバラつきを最小限にし、極端に長い箇所がある場合は、その箇所だけの補強を検討します。
末端部の取り扱い（注記 ※3）
指針には「末端付近には耐震支持を設ける」とありますが、これは耐震支持の適用対象（40A超など）に限ったルールです。
- 重要： 40A以下の配管や周長 1,000mm 以下のダクトであれば、末端であっても耐震支持（振れ止め）の設置は不要です。
- ただし、先述の「適切な耐震措置（確実な支持）」は末端こそ重要になります。
■ 6. よくある誤解と注意点
- 誤解①「40A以下なら何もしなくていい」→ 誤り。 耐震支持は不要でも、標準支持間隔の遵守と確実な固定は必要です。監理者との間で「適切な耐震措置」の解釈を共有しておくことが重要です。
- 誤解②「吊り長さ 200mm 以下なら、どんなサイズでもOK」→ 概ね正しいが注意が必要。 極端に重量のある配管（大口径の満水時など）では、個別に検討が必要です。
- 誤解③「適用除外なら図面に何も書かなくていい」→ 誤り。 「指針表6.2-1により耐震支持の適用除外」と明記し、トレーサビリティを確保すべきです。
■ 7. 参考文献・関連資料
- 『建築設備耐震設計・施工指針 2014年版』 日本建築センター発行
- 国土交通省「建築基準法に基づく告示一覧」 https://www.mlit.go.jp/jutakukentiku/build/jutakukentiku_house_tk_000096.html
- 建築設備設計基準（令和6年版） https://www.mlit.go.jp/gobuild/content/001390961.pdf
まとめ：根拠を持って「やらない」と決める
現場監督の仕事は、基準通りに「施工する」ことと同じくらい、根拠を持って「合理的に省略する」と判断することも重要です。
本記事で解説した数値（40A・20A・200mm / 周長1,000mm・200mm / 幅300mm・200mm）を暗記し、監理者や協力業者との協議で「建築設備耐震設計・施工指針 2014年版 表6.2-1に基づき、本箇所は適用除外に該当します」と根拠を示して即答できれば、現場の信頼性は格段に向上します。
「適切な耐震措置」については、施工前に具体的な内容を施工要領書に明記し、合意を記録しておくことをお勧めします。
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